再生可能エネルギーを活用する洋上データセンター実現に向けた実証実験

再生可能エネルギーを活用する洋上データセンター実現に向けた実証実験

2025年3月27日、日本郵船、NTTファシリティーズ、ユーラスエナジーホールディングス、三菱UFJ銀行、横浜市は災害対策用のミニフロート（浮体式係留施設）を活用したグリーンデータセンターに関する覚書締結を発表しました。

将来的な洋上浮体型グリーンデータセンターの実現に向け、神奈川県横浜市の大さん橋ふ頭に設置されているミニフロート（縦25ｍ×横80ｍ）において、太陽光発電設備と蓄電池設備を活用した再生可能エネルギー100％で稼働する洋上浮体型データセンターの実証実験を実施。その成果を踏まえて横浜港の臨海部および海域でのさらなる展開を検討する。

このような実証実験をおこなう背景として、社会や産業におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の進展により、データセンターの爆発的な需要増加が見込まれ、それに対応する電力確保や温室効果ガスの排出対策、将来の増設も含めた広大な敷地が必要となっている点を挙げている。また、データセンターには、大消費地近くの立地や災害時の利用が求められているという。

大さん橋ふ頭のミニフロート上でおこなう実証実験は、2025年秋ごろに開始する予定。ミニフロート上にコンテナ型データセンター、太陽光発電設備および蓄電池設備を設置し、再生可能エネルギー100%で稼働するデータセンターとして、洋上における各設備の塩害耐性や稼働安定性を確認。世界初となる「洋上浮体型グリーンデータセンター」の実用化に向けた検証をおこなうという。

洋上浮体型グリーンデータセンターの将来展開

洋上浮体型グリーンデータセンターが実現すると、今後の有望な再生可能エネルギーである洋上風力発電を効率的に利用することができるという。

将来的には、洋上浮体型データセンターを洋上風力発電所の近くに立地し、発電された電気をデータセンターで活用することで、陸上の電力系統に依存・制限されることなく、生み出された再生可能エネルギーを最大限活用することを目指す。また、建設用地や建設事業者の不足、建設リードタイムの長期化といった陸上での建設で生じていた諸課題の解決も期待されている。

プレスリリースに掲載されている洋上浮体型グリーンデータセンターのイメージ図には円筒形の浮体構造物が描かれており、人員や機材の輸送用とみられる船舶が浮体構造物の切り込み部分から内部へ進入していく様子が確認できます。イメージ図なので、実際にこのような構造が採用されるのかは分かりませんが、なかなか興味深い構造になっている。